企業・業界団体名が掲載されているということは、企業の宣伝になってしまうので、消費者教育資料としてはふさわしくありません。 　学校教育では、特に配慮しなくてはなりません。 　ただし、奥付は責任の所在を明らかにするものなので必要な情報です。 　よって奥付は評価の対象としては、除きます。 　判断の目安は、こちらをご参照ください。 　　・企業名の掲載比較例