「自社商品の価格」が掲載されているというのは、明らかに企業の購買促進の意図が見られます。 　学校教育の消費者教育資料としては、必要のない情報です。 　判断の目安は、こちらをご参照ください。 　　・自社商品名の価格の掲載例